| 風水２０２３年の市場予測（２０２２年１２月１日更新） |
| ２０２３年の予言 ２０２２年１２月４日に予言した円安、年平均１２０円は、予言を若干上回ったが、概ね予言通りの円安が進行した。 ２０２３年は風水三元九運学説八運時代最後の年「癸卯(みずのと・う)」になる。 「癸卯(みずのと・う)」は、陰陽の「陰」と五行の「水」を象徴する「癸」が持つ「黒」を取り、「黒兎」の年ともいわれる。黒兎は、「黑兔送財來，雙春麥當柴」と語られている。黒兎は財をもたらし、春の収穫は２倍になるとされています。６０年に１回到来する黒兎の年は、円安から安定した円高への軌道修正が進み、１ドル１２０円までの円高になると予言する 。株価は安定し、株価は３０，０００円を目指す。実質経済成長２％。インフレ率２％と予言する。 ロシアによるウクライナへの進行は停戦協議が開始し、戦闘がおさまり、黒兎の効果で、ウクライナでの穀物の生産は復活する。 |
| ２０２３年予言の風水学説的根拠 ２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。２０２３年まで続く。 風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水は破壊・再生・安定の波が押し寄せる時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。風水下元八運は、２０２４年から訪れる風水下元九運「大崩壊」の］前の時代でもある。 方向＝東北 物質＝土属 人物＝三男、少年 仕事＝公務員、教員、農業、機械工業 行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞 身体＝手の部分 動物＝犬 自然＝山 徳＝倹約 艮の持つシンボルから、２００４年～２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が膨張し、爆発した後の崩壊から停滞が続く。２０２３年は、風水三元九運の八運時代最後の年で、立春が２回（旧暦１月１４日立春・旧暦１２月２５日立春）到来する。２０２４年にスタートする九運時代の立春を奪うので、２０２３年は春の前取りにより安定する。しかし、２０２４年九運時代がスタートすると、１８０年サイクルでの最大の混乱・破壊が到来する。 ２０２３年の日本の景気は、２０２０年のコロナショック・崩壊の象徴による景気悪化が終了し、長期的な景気停滞からの脱却が見られる。 円安の効果により、輸出型企業を中心に好景気をもたらす。株式・不動産は一時的に上昇する。風水学的には下元八運時代が終了し、最大破壊の時代、下元九運時代への繋ぎの年となり、ウクライナでの戦闘も停戦の時期に入る。しかし、現在は１８０年に一度の下元時代に起こる破壊、大恐慌の真っ最中にあるので、短期間の安定に留まる。 日本の米国への輸出は好転し、貿易収支が黒字転換することとなる。岸田首相の人気は持ち直し、安定した政権に軌道修正される。日本は、貿易収支の黒字転換、景気上昇の影響により１ドル１２０円への円高、３０,０００円までの株高を目指すこととなる。 風水の古典である「黄帝地母経」には２０２３年癸卯（ミズノト・ウ）年について「太岁癸卯年，高低半忧喜。春夏雨雹多，秋来缺雨水。燕赵好桑麻，吴地禾稻美。人民多疾病，六畜瘴烟起。桑叶枝上空，天蚕无可食。蚕妇走忙忙，提篮泣泪悲。 卜曰，癸卯兔头丰，高低禾麦浓。耕夫皆勤种，贮积在三冬。桑叶虽然贵，丝绵更有工。」とある。 ２００４年からの下元八運時代の崩壊の流れを受けた２００８年のリーマンショックと並ぶ厳しい時代の終了年となり、新型コロナショックからの立ち直りが進み、短期的な安定がもたらされる。２０２３年太歳の癸卯（ミズノト・ウ）年は、「人民多疾病」と伝染病（新型コロナ変異株）の影響が続き「高低半憂喜」と、憂えと喜びが半々に交差することとなる。「蚕妇走忙忙，提篮泣泪悲」と、農産物の生育が悪く、農民は嘆く状況となる。農産物の価格は高騰するが、農は農民は勤勉に働き、三年分の貯蔵を実現させる。春と夏は雨や雹が多いが、秋は雨が少ない。証券市場は高騰。消費者物価は上昇する。 ２０２３年の米国経済は、バイデン政権の金融引き締めと消極的な経済政策が継続する。ドル高の影響で、貿易数量が伸びないず、中途半端でよわよわしい米国経済が継続する。富裕層・大企業への課税強化も殆ど実現できず米国のプライマリーバランスは悪化し、国際競争力は低下する。イラン、中国との間での摩擦も継続する。民主党中道派政治家のバイデンの決断力の無ささ、弱さ、日和見政策により米国のダウ平均株価は３０,０００ドル前後で推移する。為替相場は、日本経済回復の影響の方が相対的に大きなことから、ドル安となる。米国中間選挙での民主党下院の敗退、株価低迷、「ＧＡＦＡ」をはじめとしたＩＴ企業の業績悪化が表面に出て、「ＩＴショック」という言葉が使われるようになる。北朝鮮問題は表面的な制裁を継続し、両国の対話は行われない。実質的には北朝鮮の核兵器保有を黙認する事となる。中国との貿易摩擦は妥協は進まない。イランの核問題は従来の合意での修復に時間を要することとなる。 ２０２３年の欧州経済は、ウクライナでの戦争の影響を大きく受け、燃料不足と景気悪化が進むことになる。欧州は技術力の高い企業が多いもののも、政治の不安定化により、ユーロの為替相場は乱高下することになろう。２０２３年８月にはウクライナとロシアの停戦が実現し、短期的な安定が実現する。しかし、エネルギーや食料品等の価格高騰が続き、個人消費は低迷する。企業景況感は悪化する。長短金利の上昇により、個人・企業・政府のの借入コストが膨らむ。欧州域内における国々の信用力格差が拡大し、欧州の協調体制が崩れる。 ２０２３年の中国経済は、中国と米国との貿易戦争は修復されない。これまでの典型的なインフラ投資モデル、採算度外視の無理な鉄道網建設・不動産開発の悪影響が顕在化する。不動産会社や銀行の破綻により、不良債権問題が最大の政策課題となる。統計上の経済成長率は５％を割り込む。中国での国内企業の産業構造転換が加速する。中国は、米国・欧州・日本と比べて高い成長を実現することから、世界経済に於ける地位が向上する。既に、日本国内企業平均を上回る新卒初任給を支払っている上海やシンセンの沿岸地域では、旧来タイプの産業に属する工場の閉鎖・工場移転、加工貿易型産業・軽工業産業の撤退による雇用不安が発生することとなろう。 ２０２３年の日本についてはグローバル・スタンダードからかけ離れたドメスティック・スタンダードが一層強化され、決断できない日和見的政権運営が続く。人口減少に目をつむった財政赤字拡大政策、キリギリス政策の影響が顕著に出る。日本の政権は二世・三世お坊ちゃん政治家や胡麻擂り政治家が支配階級となり、日和見内閣の誤っ決断により、ピント外れの歴史に残る最悪政権となろう。日中関係は、表面上、改善を見ることができるが、経済面への好影響は軽微に留まる。日中ビジネスで経済界が受けた大きな不信感を拭う事ができない。自民党日和見政権が続き、日本の島国化・封建化・鎖国政策が進むこととなる。日本を見捨てた日本企業の海外脱出、空洞化が続き、グローバル化した日本企業は、日本以外の国々で活路を見いだすこととなろう。グローバル化した企業の活躍の裏に、官僚化した経済人の堕落による日本品質の凋落、欠陥の露呈がつづく。短期的には円安効果が輸出型企業の業況を向上させ、日経平均は３０，０００円を目指す。米国の日本軽視・ＴＰＰ無視政策の影響も加わり、年末から２００４年には株安に転じることとなる。日本の指導者は働いても働いても報われないのではなく、働きもせずに内部抗争とコンプライアンス違反に眼をつむることに時間を費やし自滅の道を歩むこととなろう。沖縄では反日本政府・沖縄県自治特区獲得運動（将来の向けての琉球独立運動）が進み、中国資本による沖縄エリア不動産買収が活発化する。中国一対一路戦略のスタートは沖縄であり、中国の属国としての琉球を取り戻すことにあると、日本国民が気付く年となろう。 見直しが必要なドメスティック・スタンダードの典型例は、五輪の談合体質、コロナワクチンすら作らせない医薬品規制体質、電力等エネルギー業界の利権構造、太陽光政策大幅後退、クリーンエネルギー産業育成阻止構造、郵政の後退、幼保一体化すら出来ないこども庁・教育改革の後退、個人金融規制の強化、商業施設建設規制の強化、建設許可手続の複雑化、証券規制の強化、医療改革の名目の下に実施される日本発医療機器開発不許可体制の構築、世界最高水準の税率にある相続税の更なる増税、世界最高水準の税率にある所得税・住民税の更なる増税と数の限りがない。更に、日本の上限金利は金額に応じて１５％～１８％の水準である。度重なる引下げが行われ、金利はリスクの度合によって決まるというグローバル・スタンダードを無視した状況が続いている。ハイリスク・不適格水準の社債は海外では２０％を上回るのがあたりまえである。日本では金利２０％社債を発行すると違法になる。利息制限法に基づき、低金利ハイリスクの貸し出しを続けると、銀行・信用金庫・信用組合等が破綻することとなる。農林系金融機関が最初に破綻の口火をきることとなる。銀行破綻は最終的には多くの国民に負担を求めることとなる。グローバルスタンダードに従ってリスクに見合った金利での貸し出しを認め、不良債権比率と金利のバランス均衡を取る方が健全である。先進国で唯一、中小企業向け金利体系が存在しないのは日本のみである。金利裁定を否定するのは一種の旧来型共産主義・旧来型イスラム主義経済ともいえ、半永久的に失われる大きな経済停滞を呼び込むこととなる。 日本にはスタートアップ企業・中堅中小企業が株式を売買し資本調達ができる本格的なＯＴＣ・ピンクシート・店頭市場・新三版四版市場が存在しない。東証プロマーケットは３億円以上の証券を投資している個人しか参加できない。株を市場で売買できる資格者は、日本人１００,０００人に一人もいない。馬鹿げた規制だらけの新興市場を設けている。米国では数万社が店頭市場に株式を公開し資本調達の道が開かれているのと比べると、間接金融に頼るしかない日本の中堅中小企業の再生は難しい状況が固定化する。グローバルスタンダードは金融自由化であるが、外資によるＭ＆Ａへの実質的な規制強化、ファンド会社の規制強化等、金融鎖国化政策が強化され、官僚既得権益の拡充が進んでおり、日本は老人退化国からの離脱ができない状況が長期化し、既に日本に進出済の外資も逃げ出すこととなろう。 誰でも解る明白なことがある。現在の政府負債総額約１２００兆円（２０２０年末）というのは、消費税を１００％にしても、何年たっても返済できないという金額である。5公５民が分岐点、６公４民が一揆点、それでは現在の政府負債解消に必要な５０公０民とは、国民が蓄えた預貯金の全て没収するという現実的に必要な政策実施点を意味する。預貯金税１００％という実際に必要な政策実施を行うタイミングが国家の滅亡点でもある。誰もが滅亡点を認識したとき風水下元八運の邪神が降りたつ。 ２０２４年から開始する風水九運時代は、１８０年周期で時代を考察する風水三元九運学説の最後の時代で、大崩壊・国家滅亡を示唆している。２０２６年に首都直下型地震、２０３４年に南海トラフ地震、２０３４年富士山噴火が発生し、日本国は総額２０００兆円の経済損失を被ることとなる。前回の風水下元九運時代は１８５３年にペリーが来航し、江戸幕府が崩壊した。今回の風水下元九運時代は、日本国そのものが崩壊し、国債ディフォルト、日本円紙幣は紙屑となり、日本沈没が現実のものとなる。私が中国語原語で学んだ風水三元九運学説からは、２０３４年日本国滅亡点で発生する信じられないような不幸な事態が走馬灯のごとく見えてくる。三元九運の下限八運破壊時代の悲しく辛い将来が間近にある。債務残高／GDP比の水準が世界最悪国に２０００兆円の負担が追加して破産国家となる現実を見る日は近い
２０００兆円の経済損失→債務残高／ＧＤＰ比６００％→日本国家破産（２０３４年三元九運大崩壊時代頂点期） 尚、日本が現在の資本市場での金融鎖国政策を続けた場合、隣国中国との比較で次のような状況となる。 経済の全ての指標で中国に劣後。日本と同じ人口の上海圏にも劣後する事態に陥り、初めて、日本人は「アリ」ではなく「キリギリス」であったことに気づくであろう。 ２００８年の貿易額は中国が日本を大幅に上回った。 ２０１０年のＧＤＰは中国が日本を上回った。 ２０１４年のＧＤＰは中国が日本の２倍となった。 ２０２０年のＧＤＰは中国が日本の３倍となった。 ２０２５年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口１億人強のエリアのＧＤＰが日本を上回る。 |
| 風水三元九運と２００３年迄の七運時代 ２００３年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。 方向＝西 物質＝金属 人物＝三女 仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家 行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設 身体＝口の部分 動物＝羊 自然＝沢 徳＝悦び 兌の持つシンボルから、１９８４年～２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出 来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。 下元七運時代、１９８４年～２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。 「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。 「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。 「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。 過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。 日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。 西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが 到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。 ２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。 日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍に達しようとしている。１倍を下回る英国・ドイツ・フランス・米国と比較しても、財政破綻の状況にあるのは明確である既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちている。 日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。 日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代であり、先進国から中進国への陥落の時代ともいえる。 |
注意：本文は、風水三元九運学説を参考にした、古川個人の考えによるもので、内容に責任を負えるものではありません。