| 風水２０２１年の市場予測（2020年12月2日更新） |
| ２０２１年の予言 米国大統領選挙で、民主党ジョセフ・ロビネット・バイデン・ジュニア（Joseph Robinette Biden, Jr.）が当選した。民主党中道派大統領として新型コロナショックの回復を目指すこととなる。しかし、ワクチン接種が進むには半年かかり、本格的な回復は２０２１年後になる。株価は年初２５,０００円前後で推移するが、バイデン大統領の御祝儀相場・ワクチン承認相場は３カ月で失速し、２２，０００円に下落する。オバマ前政権時代の幹部が要職を占めることから、政権の新鮮味は急速にしぼむことになる。為替相場は年初１０５円前後で推移するが、政権の御祝儀相場が終わり、強いアメリカから弱いアメリカへの転換が現実味を帯び、世界的なドル安となる。日本円は９９円の円高に動く。年間平均株価は２３,０００円。年間平均為替相場は１００円。実質経済成長０％。インフレ率－０．５％。バイデン大統領は、２０１６年８月１５日、ペンシルベニア州での演説で、「核保有国になり得ないとする日本国憲法を、私たちが書いたことを彼（トランプ氏）は知らないのか」と発言している。バイデン大統領の基本政策は、米中関係重視、日本軽視となる可能性が強く、日本にとっては厳しい状況が生まれる。 |
| ２０２１年予言の風水学説的根拠 ２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。 風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水はは破壊・再生・安定の波が押し寄せる時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。 方向＝東北 物質＝土属 人物＝三男、少年 仕事＝公務員、教員、農業、機械工業 行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞 身体＝手の部分 動物＝犬 自然＝山 徳＝倹約 艮の持つシンボルから、２００４年～２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が膨張し、爆発した後の崩壊から停滞への道を歩む。２０２１年の日本の景気は、２０２０年のコロナショック・崩壊の象徴による景気悪化が継続し、長期的な景気停滞が現実のものとなる。停滞した景気は、明るさを取り戻さず、株式・不動産は低下へと転じる。風水学的には下元八運時代が予言する大破壊の真っ只中といえる年になる。現在の経済情勢は１８０年に一度の下元時代に起こる破壊、大恐慌の真っ最中にあるなかで、トランプ政権下でコロナショックによる低迷していた景気が、バイデン消極政策により崩壊へと転じる。日本国が破壊・破綻に陥る入口に立つ事となる。バイデン新大統領の消極政策により、よわよわしい政権が誕生する。富裕者への増税によりアメリカンドリームへの夢は弱まる。大企業の弱体化は、アメリカの国際競争力を失わさせる事になる。弱いアメリカを象徴するバイデン大統領の誕生にあわせ、菅首相の人気は下がり、アメリカから軽視される外に弱い日本首相の継続による国内混乱がもたらされる事になる。バイデン新大統領の誕生によるよわよわしい米国中道主義の誕生・ 米国の景気悪化をを受け、９９円までの円高、２３,０００円までの株安に転じることとなる。デフレの一年となる。 風水の古典である「黄帝地母経」には２０２１年辛丑年（カノト・ウシ）年について「疾病稍紛紛，吳越桑麻好，荊楚米麥臻，春夏均甘雨，秋冬得十分，桑葉樹頭秀，蠶姑自喜忻，人民漸蘇息，六畜瘴逡巡」、地母曰く「人民多疾惡」とある。２００４年からの下元八運時代の崩壊の流れを受けた２００８年のリーマンショックと並ぶ厳しい時代が継続されるが、新型コロナショックからの立ち直りがみられる。「２０２１年辛丑年（カノト・ウシ）年には、伝染病（新型コロナ）の影響が続く。南の地域の植物成長は良い。春から夏にかけて十分な雨がふる。秋から冬の気候もよい。豊作の年となり、飼育は安定する。国民は安堵するが、家畜の伝染病（鳥・豚インフルエンザ）が発生する。」、地母いわく「国民の多くが病におかされる」と解される。紀元前2510年に生まれ紀元前2448年に没したとされる中国最初の皇帝、黄帝が定めたとされる風水古典予言書「地母経」で人や動物伝染病(新型コロナ・鳥豚インフル）の影響が続くことが記されているのは驚きに値する。 ２０２１年は、ドナルド・トランプによる極端な資本主義・保護主義が修正される。しかし、新政権はTPP参加にまでは動けず、中途半端でよわよわしい米国経済が誕生する。内政面は保守色が一掃され、リベラル的な政策が提唱される。富裕層・大企業への課税強化により米国の国際競争力は低下する。イラン、中国との間での摩擦は修復に向かう。民主党中道派政治家のバイデンの弱さ、日和見政策により米国のダウ平均株価は３０,０００ドル前後から２５,０００ドル前後に急落する。為替相場も大幅なドル安となり、市場ではバイデンンショックという言葉が使われるようになる。北朝鮮問題は表面的な制裁を継続し、両国の対話は行われない。実質的には北朝鮮の核兵器保有を黙認する事となる。中国との貿易摩擦は妥協が図られる。イランの核問題は従来の合意で修復される。日本にとっては、安全保証の後退を受ける事態に陥り、日本の政権崩壊の方向が見えだすこととなろう。日本は米国から見捨てられ、Ｇ２（米中）時代の本格的到来を甘受することとなる。 ２０２１年は、イギリスのＥＵ離脱のマイナス要因に加わり、新型コロナの影響によるマイナス成長が大きな影響を与え、欧米経済全体は景気悪化が進むことになる。欧州は技術力の高い企業が多いもののも、新型コロナの影響と政治の不安定化により、ユーロの為替相場は下落することになろう。ＥＵ離脱後、イギリス政府は、ＥＵや第三国と新たな貿易協定の交渉を開始するが、合意までには３～４年を要することから、２０２１年は混乱が続く。イギリスのＥＵ離脱により北アイルランドでは500キロにわたるアイルランドとの国境で検問所の機能が復活するが、検問所襲撃事件が勃発拡大し、北アイルランドの内政不安が顕在化し、第二次北アイルランド紛争が勃発する。 ２０２１年の中国経済は米国との貿易戦争は修復される。しかし、これまでの典型的なインフラ投資モデル、採算度外視の無理な鉄道網建設・不動産開発の悪影響が顕在化する。不動産会社や銀行の破綻により、不良債権問題が最大の政策課題となる。統計上の経済成長率は５％を割り込む。実質的には２％を下回る低経済成長となる。中国統計局も５％を切る経済成長率を発表するが、それでさえも偽数字と理解するのが妥当である。実態は非常に悪化する。既に、日本国内企業平均を上回る新卒初任給を支払っている上海やシンセンの沿岸地域では、工場閉鎖・工場移転、加工貿易型産業・軽工業産業の撤退による雇用不安が発生することとなろう。中国の指導者は産業構造の転換を目指すが、知的財産権保護が不十分で、日本や欧米の技術協力が得られず転換は成功しないだろう。 ２０２１年の日本についてはグローバル・スタンダードからかけ離れたドメスティック・スタンダードが一層強化され、桜を見る会前夜祭のような疑惑が正当化され、英語も話せない政治家により、明らかな不合理が正当化される強権政治が続く。人口減少に目をつむった財政赤字拡大政策、キリギリス政策の影響が顕著に出る。日本の政権は二世・三世お坊ちゃん政治家や胡麻擂り政治家が支配階級となり、超保守内閣の誤っ決断により、ピント外れの歴史に残る最悪政権となろう。日中関係は、表面上、改善を見ることができるが、経済面への好影響は軽微に留まる。日中ビジネスで経済界が受けた大きな不信感を拭う事ができない。自民党右派政権が続き、日本の島国化・封建化・軍備強化が進むこととなる。日本企業の海外脱出、空洞化が続き、グローバル化した日本企業は、日本以外の国々で活路を見いだすこととなろう。グローバル化した企業の活躍の裏に、官僚化した経済人の堕落による日本品質の凋落、欠陥の露呈により、日経平均は低迷し、米国の日本軽視・中国優先政権の影響も加わり、年末には、２２,０００円までの株安に転じることとなる。バイデン政権の本格稼働により、株安・円高が本格化し、景気の悪化が進むこととなる。日本の指導者は働いても働いても報われないのではなく、働きもせずに内部抗争とコンプライアンス違反に眼をつむることに時間を費やし自滅の道を歩むこととなろう。沖縄では反日本政府・沖縄県自治特区獲得運動（将来の向けての琉球独立運動）が進み、中国資本による沖縄エリア不動産買収が活発化する。中国一対一路戦略のスタートは沖縄であり、中国の属国としての琉球を取り戻すことにあると、日本国民が気付く年となろう。 見直しが必要なドメスティック・スタンダードの典型例は、電力等エネルギー業界の利権構造、太陽光政策大幅後退、クリーンエネルギー産業育成阻止構造、郵政の後退、教育改革の後退、個人金融規制の強化、商業施設建設規制の強化、建設許可手続の複雑化、証券規制の強化、医療改革の名目の下に実施される日本発医療機器開発不許可体制の構築、医薬品開発許可手続きの複雑化、世界最高水準の税率にある相続税の更なる増税、世界最高水準の税率にある所得税・住民税の更なる増税と数の限りがない。更に、日本の上限金利は金額に応じて１５％～１８％の水準である。度重なる引下げが行われ、金利はリスクの度合によって決まるというグローバル・スタンダードを無視した状況が続いている。ハイリスク・不適格水準の社債は海外では２０％を上回るのがあたりまえである。日本では金利２０％社債を発行すると違法になる。利息制限法に基づき、低金利ハイリスクの貸し出しを続けると、銀行・信用金庫・信用組合等が破綻することとなる。農林系金融機関が最初に破綻の口火をきることとなる。銀行破綻は最終的には多くの国民に負担を求めることとなる。グローバルスタンダードに従ってリスクに見合った金利での貸し出しを認め、不良債権比率と金利のバランス均衡を取る方が健全である。先進国で唯一、中小企業向け金利体系が存在しないのは日本のみである。金利裁定を否定するのは一種の旧来型共産主義・旧来型イスラム主義経済ともいえ、半永久的に失われる大きな経済停滞を呼び込むこととなる。 日本には中堅中小企業が株式を売買し資本調達ができる本格的なＯＴＣ・ピンクシート・店頭市場・新三版四版市場が存在しない。東証プロマーケットは３億円以上の証券を投資している個人しか参加できない。株を市場で売買できる資格者は、日本人１００,０００人に一人もいない。馬鹿げた規制だらけの新興市場を設けている。米国では数万社が店頭市場に株式を公開し資本調達の道が開かれているのと比べると、間接金融に頼るしかない日本の中堅中小企業の再生は難しい状況が固定化する。グローバルスタンダードは金融自由化であるが、外資によるＭ＆Ａへの実質的な規制強化、ファンド会社の規制強化等、金融鎖国化政策が強化され、官僚既得権益の拡充が進んでおり、日本は老人退化国からの離脱ができない状況が長期化し、既に日本に進出済の外資も逃げ出すこととなろう。 誰でも解る明白なことがある。現在の政府負債総額１１１７兆円（２０１９年末）というのは、消費税を１００％にしても、何年たっても返済できないという金額である。5公５民が分岐点、６公４民が一揆点、それでは現在の政府負債解消に必要な５０公０民とは、国民が蓄えた預貯金の全て没収するという現実的に必要な政策実施点を意味する。預貯金税１００％という実際に必要な政策実施を行うタイミングが国家の滅亡点でもある。誰もが滅亡点を認識したとき風水下元八運の邪神が降りたつ。滅亡点で発生する信じられないような不幸な事態が走馬灯のごとく見える。三元九運の下限八運破壊時代の悲しく辛い将来が間近にある。債務残高／GDP比の水準が世界最悪国である事の現実を見る日は近い
尚、日本が現在の資本市場での金融鎖国政策を続けた場合、隣国中国との比較で次のような状況となる。 経済の全ての指標で中国に劣後。日本と同じ人口の上海圏にも劣後する事態に陥り、初めて、日本人は「アリ」ではなく「キリギリス」であったことに気づくであろう。 ２００８年の貿易額は中国が日本を大幅に上回った。 ２０１０年のＧＤＰは中国が日本を上回った。 ２０１４年のＧＤＰは中国が日本の２倍となった。 ２０２０年のＧＤＰは中国が日本の３倍となる。 ２０２５年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口１億人強のエリアのＧＤＰが日本を上回る。 |
| 風水三元九運と２００３年迄の七運時代 ２００３年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。 方向＝西 物質＝金属 人物＝三女 仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家 行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設 身体＝口の部分 動物＝羊 自然＝沢 徳＝悦び 兌の持つシンボルから、１９８４年～２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出 来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。 下元七運時代、１９８４年～２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。 「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。 「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。 「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。 過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。 日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。 西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが 到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。 ２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。 日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍に達しようとしている。１倍を下回る英国・ドイツ・フランス・米国と比較しても、財政破綻の状況にあるのは明確である既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちている。 日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。 日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代であり、先進国から中進国への陥落の時代ともいえる。 |
注意：本文は、風水三元九運学説を参考にした、古川個人の考えによるもので、内容に責任を負えるものではありません。